経営の視点から採用活動を考える

特任講師の採用の是非？

特任講師についてはよく校長先生からご質問を頂きます。3年くらいで結果を出したい、校内予備校では限定的なので平常授業に入ってもらいたい、といったご相談ですね。教員免許をもっている予備校講師を活用するのは、学校経営としては大いにアリだと思います。自分の腕を頼りとし、授業内容を評価されることに生きがいを感じている予備校講師という職種は、基本的に、私学共済に入ろうとか、同じ学校で長く勤務させて欲しいとは思っていません。中期的なスパンの中で結果を出すことに誇りをもっています。ですから、普通の非常勤の先生の倍の報酬を支払っても保険やボーナスが必要ない分安く済みますし、結果としてコストパフォーマンスがとても高いのです。受験指導はもちろん、資格指導やTOEFL、TOEICといった専門的な分野に専門講師を入れることは、専任の先生方の負担を減らす意味でもとても有効です。

予備校側の事情を申し上げますと、今は浪人生向けの授業が減り午前中を自由に使える講師が増えているので、マッチアップはしやすくなっています。表向きに「予備校講師」を対象とした募集を行うことに問題がある場合は我々のようなエージェントを利用されるとよいでしょう。日本教員採用では予備校講師の経歴をもつ先生方を多数抱えていますので、必要の折にはお声がけください。

煩雑な採用業務をスマート化するには？

まず、求職者あっての採用活動ですから、すべて学校の都合だけで物事は進められませんね。お互いの予定をすり合わせつつ、試験にあたっては5〜6人の先生が1日がかりで準備・対応をしなければなりません。当然その間の業務は滞りますし、その前段階に履歴書を読む時間も確保しなければなりません。腹をくくって地道に時間をかけて採用活動を行うにしても、日々の業務との兼務で疲れがたまり、大切なところで「もういいか」となってしまうこともあり得ます。こうした採用にまつわるこまごまを数えていけば、アウトソースが自ずと検討されることになると思います。

採用活動に業者を入れることで、方針が徹底できなかったり、煩雑さが増すといった考えをもつ先生もいらっしゃるかと思います。確かに、最初の打合せでは綿密なやりとりを行いますが、それこそがその後の採用活動を的確かつスマートに行うための一手間です。人事決定権をもつ方とエージェントのパイプがうまくつながっていれば、負担なく適切な採用活動が行えますし、一度方法が定まれば、次年度からはさらに楽に回せるようになります。

ここからは自社の宣伝になりますが、日本教員採用を通して採用した場合には、その後2年間は教員採用側が先生とこまめに連絡をとるほか、採用側の思いや要求を伝えるための仲介をするなどさまざまなフォローを行います。ここが他の業者さんとの大きな違いではないかと思っております。